看護師の給与・待遇Q&A

人気の職業である看護師。その給料や待遇はどうなのか?そんな疑問にお答えします。

看護師を退職、健康保険は?

職場を離れる理由は様々なものがありますが、看護師を退職するときに、まずは健康保険を勤務先に返却しなくてはなりません。勤務先から社会保険に加入していた場合(月々の給料から社会保険料として天引きされ、明細に記載されているので確認できます)、退職により資格を喪失しますので、その後は国民健康保険に加入の手続きを取るか、これまで通りの健康保険を使うために任意継続の手続きを取るか、どちらかを選択しなければなりません。

給料明細に記載されている健康保険料は、本来支払うべき保険料のおよそ半分の金額ですから、看護師を退職後に支払う任意継続の保険料は、給料から天引きされていた金額の倍になると考えなければなりません。国民健康保険の場合も、全額自己負担ですのでこれまでより金額が大きくなるでしょう。

加入していたのが健康保険組合であった場合、組合によっては付加給付制度があるところもあるようです。健康保険ではお産のときなど一時給付金が支給されますが、組合独自にさらに、一時金を付加するなどの制度です。看護師の給料は一般業界での事務職等より高額だと言われていますので、しっかり貯金をしていたとしても、こうした制度があるのなら利用するのもよいでしょう。

看護師の仕事を退職したあとの生活の変化に役立つ制度があるなら、任意継続手続きをするのも有用な選択ですが、任意で継続できる制度であるものの、任意で辞めることはできない、二年間は継続し続けなければならない制度です(保険料の納付遅れや死亡の場合、希望の看護師求人に巡りあうなどして新たに就職、健康保険に加入した場合などは、資格が取り消されます)。給料はなし、保険料の低さと保険給付の両面から、どちらが経済的に自分に合っているのかを比較検討して、選択しましょう。

厚生年金の加入者資格も喪失しますので、国民年金に切り替える必要があります。こちらは在住の市町村にある市役所や区役所の窓口で手続きをします。また条件に見合う看護師求人がなかなか見つからない場合、再就職支援として雇用保険の失業給付金制度もあります。給料収入がない間の、心強い味方です。手続きは管轄のハローワークで。勤務先から離職票を発行して貰い、それを持って手続きにいくことになります。

看護師と雇用保険

看護師の仕事は、とてもハードです。体を壊してしまったり、精神的にダウンしてしまったりして、最終的に退職や転職を考える看護師も多いようです。あるいは家族の転勤や介護など、環境の変化で職場を退職せざるを得ない場合もあるかもしれません。退職・失業して一番困るのは、月々の給料がなくなることではないかと思うのですが、そんなときのために雇用保険があります。

雇用保険はすべての被雇用者が加入する保険で、もちろん看護師も例に洩れません。社会保険と違い、病院やクリニックの規模に関係なく加入が義務づけられている、強制保険です。

1)31日以上の雇用見込みがあること。
2)一週間の労働時間が20時間以上になること。

この2つの条件を満たせば、雇用保険に加入できます。保険料は社会保険同様、給料からの天引きですが、念のために給料明細で雇用保険がきちんと引かれているかを確認するのがよいでしょう。強制保険ですので看護師など職種にかかわらず必ず加入しているはずですが、万が一給料明細に記載がない場合は、労務担当者に問い合わせる必要があります。

同一の病院やクリニックなどで半年以上勤務して退職した場合、病院側に離職票を発行して貰い、管轄のハローワークで雇用保険の受給手続きをします。看護師の就職は引く手あまたと言いますが、募集は多くても自分の希望条件に合う求人が、すぐに見つかるとは限りません。退職理由によっては三ヶ月の待機期間を経ないと受給できない雇用保険ですが、給料に代わって収入を支えてくれる、心強い味方と言えるでしょう。

給料収入がなくなり貯金が減っていくなか、自分の体調が思わしくなかったり、希望の看護師求人がなかなか見つからなかったりすると、気持ちが焦って追い詰められたような気になるものです。そうしたリスク軽減のために、月々の給料から雇用保険料を会社とともに負担しながら払っているのです。雇用保険は、単に給料の代わりになるものではなく、再就職支援のために設けられている相互扶助制度です。おトク制度と軽く考えず、これまでの看護師経験を活かせる転職を目指したいものです。

看護師が加入できる社会保険の条件

看護師のように精神的にも肉体的にも大きなプレッシャーのかかる仕事をしていると、いつ体を壊して寝込んでしまうともかぎりません。職場が感染のリスクを負うなど、医療現場に携わる医師や看護師ほど、倒れて給料が貰えないといった事態に直面する可能性は、多く含まれています。

そんなときのために医療保険(健康保険)と年金(厚生年金)を、勤め先の企業と折半して給料から天引きして納めておき、いざというときには「疾病手当金」などが利用できる、社会保険制度があります。
医療法人である病院や個人事業であるクリニックなどでも、常時5人以上の従業員がいる企業なら加入が義務づけられていますので、そうしたところに勤めている看護師なら誰でも加入できます。
誰でも加入できるのですが、それにはいくつかの条件があります。

・配偶者(夫や妻)、または両親などの扶養家族になっている場合は、自分の年収が103万円以下であること。

正社員として雇用される看護師の給料は、諸手当を含めて高めなので、夜勤やシフトを調節しながら働くことになります。年収が上限の103万円を越えてしまう場合は、扶養を出て自分の給料から社会保険料を支払わなければなりません。配偶者や家族の給料収入と合わせて考える必要があります。もちろん一番肝心なことは、看護師の臨床経験や知識が活かせて、かつ維持できる勤め方ができるか、ということは言うまでもありません。

・パートタイマーやアルバイトで勤める看護師でも、

1)一日、または一週間の労働時間が、正社員の看護師の労働時間と比較して概ね3/4以上であること
2)一ヶ月の労働日数が、正社員の看護師の労働日数と比較して概ね3/4以上であること

という二つの条件を満たしていれば、加入することができます。

社会保険料は、看護師個々の給料から算定されます。毎年4月から6月の、3ヶ月間の給料を元にして算定された保険料が、原則としてその年の10月から一年間差し引かれることになるのです。

給料の交渉と看護師精神

かつて1960年代には、看護師の給料は現在からは考えられないほど低かったのだといいます。ひと月の夜勤数は上限なしのうえ、一人で勤務するという非人間的な労働現場だったそうです。
そんな劣悪な労働現場を、看護師自らが現場のモデルを作り出すことで変えていき、同時に政治の世界にも看護師出身の政治家を輩出させ、労働条件と給料や待遇の改善を実現させました。看護師が現場を変えたこの働きは『ニッパチ闘争』と呼ばれ、『看護史』(医学書院)にも記載されています。

それほど大きな改革でなくても、看護師として仕事をしている限り、労働と給料について考えることはままあるのではないでしょうか。

認定看護師や専門看護師の資格を取得したり、自分なりに勉強や工夫をして現場でできることを増やしたりと、そうした努力をきちんと評価してほしいと思うのは自然なことです。評価はイコール対価として、給料や昇任といった目に見える形になればよいのですが、そうでなかった場合、釈然としない不満を抱えながら仕事をすることになってしまうでしょう。

職場と給料の交渉をしたい、と思っても、いざ実際にするとなると躊躇する向きもあるようです。看護の精神とは高邁(こうまい)なもの、とされているので、給料や手当に反映させてほしいとは言いにくい風潮があり、看護師自身もどこかしら後ろめたい気がするのでしょう。
しかし、ボランティアでない限り、報酬を受け取るのはごく当たり前のことです。不満を抱えて仕事が疎(おろそ)かになっても本末転倒です。何といっても看護師という仕事は患者の命を預かる重要な仕事ですから、機会をみて交渉してみるのがよいでしょう。

交渉は、必ず主任や看護師長といった自分の上司にまず、話をしましょう。筋を通すことは、交渉に於いてとても大切です。日ごろ職場について思うところがあったりすると、交渉のうちについ感情が高ぶってしまったり、売り言葉に買い言葉と冷静さを欠いてしまいがちになりますが、それではまとまるものもまとまりません。落ち着いて話をするように心がけるのが肝要です。そして、すぐには結果を求めないこと。給料や報酬といった金銭に関することはデリケートな問題です。相手の言い分にも耳を傾け、辛抱強く交渉しましょう。

看護師面接・お給料の質問はNG?

果たして自分の仕事にはどれだけの値打ちがあるのか。
看護師のように精神的にも体力的にも大変なプレッシャーと激務に耐えなければならない場合、労働に対してどれだけの給料が支払われるのか気がかりなのは当然です。看護師の仕事を続けていくモチベーション維持のためにも、一番訊いておきたいことでしょう。

転職の場合など、面接時に確認することができればよいのですが、なかなか切り出しにくいものです。こうした場面では、上手にタイミングを計って質問しましょう。

・相手側が、給料について話を切り出したとき。
・面接の最後で「質問や不明なことはありませんか」と訊かれたとき。

こういった相手側からのアクションがあれば、逃さず給料のことを訊ねましょう。

看護師の俸給には毎月様々な手当がついてきます。基本給がいくらでどんな手当がついているのか、きちんと把握しておくことも重要です。支給されているものだけでなく、どんな控除でどれくらい引かれているのかを認識しておくことも大切。給料が増えるということは、それだけ引かれる税金や保険料も増えます。それらが加算される時期は給料が増えてすぐ、というわけではないので、心に留めておくことが肝心です。自分の給料明細を見直して、しっかり認識しておきましょう。

看護師の求人や転職情報などをネットで検索すると、給料に関することもたくさん検索結果に出てきます。しかしこれらの情報はあくまで一例と考え、振り回されないようにしましょう。看護師が働く環境は千差万別です。最近よく見かける平均年収の広告や看護師の給料に関する投稿記事などは、どれほど仕事が充実しているかを語るものではないからです。

とはいえ自身の価値は、自分でもできるだけ正当に評価するものです。過度の自信は驕慢(きょうまん)に映りますが、看護師としての自分に誇りと責任を持つという意味からも「訊きにくいし…」と躊躇せずに、給料や手当についてはきちんと確認するようにしましょう。

看護師の給料・役職手当とは

看護師の得る給料の中に、役職手当というものがあります。

看護師の役職には、総看護師長、看護師長、主任とあります。各病院によっても当然違いがあるのですが、大体勤続十年を数えるくらいで、主任となることができるようです。各役職の責任に応じた役職手当が設けられ、給料に付加されます。

ひとつずつ大まかに見ていくと、

・主任とは、現場で働く看護師の意見をまとめ職場改善に努めたり、職場内で助言をしたり指導をしたりと、看護師長の仕事の補佐をします。主任という役職から、役職手当が付いて給料が支給されることになります。

・看護師長は各科に一人、配置されているのが一般的です。病棟の管理運営や他科との情報交換、新人看護師の教育など病棟をとりまとめる仕事をします。患者の家族に対してのケアや、対外的にも責任を負うことになります。

・総看護師長とは看護師長のさらに上の役職になり、現場のトップです。看護師の人事採用から、病院全体の看護方針や看護計画の立案など、総合的見地から現場を眺めて運営・管理する仕事を担います。

これらの役職につくと、役職手当が支給され給料にプラスされます。地域差や病院の規模にもよりますが、主任では2万円から5万円、看護師長では4万円から8万円、総看護師長になると10万円前後の手当がつく、といったこともあるようです。

どの役職もそれぞれの単位で現場を取りまとめ、管理する業務が主になってきます。給料が上がるのは良いことですが、仕事内容は当然それに見合ったものへと高度化します。これまでは看護師個人として仕事に取り組んでいたのが、他の看護師の仕事も見つめ職場作りに関わらなくてはならないのです。
主任であれば現場管理の仕事もしながら、看護師として本来の仕事もこなすことになるので、夜勤手当もつき給料は上昇しますが心身の疲労に気をつけなくてはならないでしょう。看護師長以上になると管理職ですから時間外手当がつかなくなり、夜勤も減ります。ややもすると給料は下降線を辿る場合もあるようですが、同じ看護師のために仕事をする喜びは、ときに手当以上の充実をもたらすのではないでしょうか。

看護師の給料が高い勤務先をまとめたサイトも参考になります。

看護師の給料・各種手当

看護師が貰う給料には、様々な手当が付加されています。労働基準法で明文化されているものもありますが、各医療機関で就業規則に定められているものが多いようです。

主な手当を個別に紹介すると、

・看護師資格手当
・役職手当
・危険手当
・通勤手当
・住宅手当
・割増手当(時間外・休日労働・深夜労働)
・皆勤手当
・育児手当

などが、基本給に加えて月々の給料として支給されます。

看護師の資格手当は、給料の基本給部分で正准看護師の差別化を図るのに加味されます。正看護師と准看護師では仕事内容に差はありませんが、正看護師のほうがより深い知識を有するものとして、准看護師と区別されます。正看護師の国家資格に対する手当といえます。

役職手当は、看護師長や主任といった各役職に対する手当です。責任も重大で、現場をとりまとめるなど仕事の高度化に対し、給料に付加されます。
危険手当は精神科や放射線科、その他看護師の職務上危険が伴うと判断された場合に付けられますが、これらは各医療機関の規定によるところがあるようです。

通勤手当の支給は法律で明文化されていませんが、大体の医療機関で設けられている認知度の高い手当です。給料と一緒に支給されるところがほとんどのようですが、所得とは違うので一定金額までは非課税になります。
住宅手当は家賃補助の手当ですが、家賃の何%か、あるいは一定額が定められていることが多いようです。医療機関それぞれで金額や割合が決められていることが多いので、就業規則や給料規定を確認することが大切です。

時間外労働、いわゆる残業や休日出勤、深夜労働についての手当ですが、これらは労働基準法で支給が定められています。法定労働時間の8時間を越える場合は25%の割増賃金を支給することが義務づけられています。
22時から翌朝5時までの労働は法律で深夜労働と定められているので、この時間帯の賃金は25%以上の割増になります。看護師の夜勤手当がこれに当たりますが、夜勤手当の場合、各医療機関により定額いくらと定められていることが多いようです。

ほかに給料に含まれる手当としては、皆勤手当や育児手当があるようですが、これらはそれぞれの職場によって任意で設けられている手当のようです。このほかにも独自の手当があるかもしれません。給料明細や就業規則・給料規定などを確認しておくのがいいでしょう。

正看護師と准看護師の給料の差

看護師には、正看護師と准看護師の二種類の資格があります。
大きな違いは正看護師は国家試験を受験し国が免許を交付しますが、准看護師は都道府県知事が免許交付者になります。その職務にどんな違いがあるのかというと、仕事の内容には差はありません。外から見たときの違いもありません。患者さんからは一様に「看護師さん」と呼ばれます。

しかし、給料や昇進についてとなると、正看護師と准看護師には厳然とした差があります。

どんな業界でも、給料は勤続年数によって差があるものでしょう。給料のうち基本給に関しては概ね年功序列となっており、それ以外に役職給や能力給などが付いてきます。
看護師は資格を取得すれば何歳からでも勤めることが可能ですので、20代と40代の看護師が同輩になることも珍しくありません。ですので年齢給+俸給を、給料の基本給と定めているところもあるようです。

正看護師と准看護師の給料を比較した場合、同じ勤続年数・同じ年代でも開きがあります。2010年に独立行政法人統計センターが公表した『職種・性、年齢階級、経験年数階級別所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額』によると、勤続10年以上15年未満の30代准看護師の給料は、正看護師より約2万円低く記されています。勤続年数一年未満では20代で平均5万円、30代の8万円前後をピークに40代以降は少し開きが緩やかな数字が掲載されています。

勤続10年を過ぎるころになると主任の役職に就くこともありますが、准看護師資格のみでは役職に就くのは難しいとの話もあります。役付になると役職手当が付加されますから、給料はさらに違ってきます。

看護師の職位は総看護師長、看護師長、副看護師長、主任、副主任などがあります。それぞれの役職について役職手当が設けられており、基本給と同じく勤続年数と年齢を加味して給料が決められているようです。

看護師の夜勤手当

看護師の給料は、夜勤手当があってこそ高額になります。

一般的に人が眠る時間に仕事をしているのですから当然過酷な環境に見合っている、もしくはもっともらってもいいのではないか?と感じている看護師さんもいらっしゃるのが現状です。

夜勤の勤務形態は、準夜勤、深夜勤といったものがあります。
病院によって2交替制、3交替制をとっており、

2交替制の場合、日勤、深夜勤の2回交替
3交替制の場合、日勤、準夜勤、深夜勤

という内容になっています。

そして、その気になる手当ですが、正看護師の準夜勤が約4000円、夜勤が約6000円程のようです。
これは勤務する医療施設によりかなり差があるので、この数字は参考までにと考えて下さい。

なかには一度に30000円も出るところがありますが、それは稀なケースです。
形態によっては、12時間以上の勤務もありますし、更に次の交替のための「申し送り」をまとめているうちに残業が重なってしまうこともあります。
そういった面から見ても、夜勤手当の増額を望む看護師さんが多いことが頷けます。

大抵の日勤は朝から日中、準夜勤は夕方から深夜までですが、夜勤は深夜から翌朝までということがほとんどで、まさに昼夜逆転で一生懸命働かなくてはなりません。

また、看護師不足による勤務体制のため、猫の手も借りたいほど忙しい病院にとっては大切な人材ですが、やむを得ず長時間の勤務を強いてしまうこともあります。
ただし、夜勤は3交替で8回、2交替で4回という制限があるということが救いのようです。
今後、さまざまな制度が敷かれることで、もしかしたらよりよい職場環境が築けるかもしれませんが、今のところは辛抱が必要のようです。

そこで、看護師となったら、健康管理や時間のやりくりの工夫が重要になってきます。
日勤の後、その日の夜勤に参加、といった休日というよりは長い休憩のような空き時間で次の勤務に入らなければならないこともよくあります。
自分でしっかりと体調管理を行って、次の勤務に備えることが重要です。

せっかく看護師になったのなら、辛くても次の転職先を考えることは避けたいですよね。
その為にも、順応する工夫をして仕事にメリハリを付けることが大切のようです。

手当があっても夜勤は避けたいという方は、夜勤なしの看護師求人情報を探せるサイトが便利です。

看護師の初任給

看護師といえば、一般的な職業よりも給料が高い印象があります。
実際、そんな待遇の良さに魅かれて転職される方も多いそうです。

さらに近年は看護師不足ということもあり、比較的就職が簡単で、社会的信頼も寄せられる好印象で魅力的な職業です。
ぜひ、志の高いたくさんの人たちに目指してほしい職業の一つであることに間違いないでしょう。

さて、そんな看護師の初任給は一体どのくらいなのか?と思ったことはありませんか?

高校看護科卒、専門学校卒、看護大卒、病院の規模や形態、地域差などがありますが、新卒の平均はおよそ25万円程度と言われています。
一般企業に勤めた女性の場合の初任給を約17万円としても、かなり高い給与です。

また、細かく見てみると、目安は下記のようになります。

高校の看護科を卒業、看護師資格取得後、就職した場合、18万円程度
看護学校や短大卒業後、就職した場合、19万円程度
看護大学卒業後、就職した場合、20万円程度
公立の比較的規模が大きい病院の場合、27万円程度

地域差もあり、関東地方は東京をトップに断然初任給が高いようです。

高収入やキャリアを見込んで看護師になりたいのなら、看護大学や大学の看護学部に進み、国家試験をパスし、なるべく規模の大きい病院に就職されることをおすすめします。
スキルを磨けばキャリアアップとともに待遇も良くなるので、向上心のある方に向いている職業と言えるかもしれません。

また、目指すことに遅すぎるということがないのも看護師の魅力。
決まった年齢制限も特になく、卒業後に奨学金を返還しながら勤務することもできる病院も存在するので、経済的負担も自分次第であり、とても転職しやすい職業であると言えるでしょう。

しかし、看護師という仕事は、お金欲しさだけではやっていけない
厳しい職業であることを忘れないでいただきたいものです。
人の命を預かり、責任を持ってケアし、
日常生活のミスとは全く違う意識を持って、医療ミスをしないように気を遣います。
だからこそたくさんの信頼を寄せられるのです。
そんな責任感や正義感のいるお仕事。
給与も魅力的ですが、目指す価値も充分にありそうですね。